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最新レポート「健康ニーズ基本調査2025」を発表

”姿勢”への関心は引き続き高い。「姿勢が悪い」ことを気にする女性のうち、7割強が改善ニーズあり

株式会社 日本能率協会総合研究所
株式会社 日本能率協会総合研究所 株式会社 日本能率協会総合研究所

2026年05月15日

最新レポート「健康ニーズ基本調査2025」を発表

株式会社日本能率協会総合研究所(東京都港区・代表取締役社長:譲原正昭)は、1998年から毎年実施している「健康ニーズ基本調査」を今年も実施しました。この調査は、15~79歳の男女を対象として「健康」に関する様々な側面を明らかにします。生活者の健康意識と生活行動から最新の健康ニーズを捉えました。
本リリースでは自主企画調査の結果の一部を抜粋し、長期の時系列比較や性年代別の結果を一部ご紹介させていただきます。

(『健康ニーズ基本調査2025』https://www.jmar.biz/report2/health2025/)

調査結果のポイント紹介

  • ・約10年前と比べて「ストレスケア」「美容」への関心が拡大
  • ・食への関心は高い一方で、「栄養成分の充足がわからない」は3割を超える
  • ・機能性表示食品の「意味まで理解している」認知率は拡大進む
  • ・急増した「姿勢」への関心は3割半と同程度で推移
  • ・「姿勢が悪い」ことを気にする女性のうち、7割強が改善ニーズあり

■調査概要

  • ・健康ニーズ基本調査2025
     ※今回のリリースでは、上記調査の中に収録されている調査結果の一部を抜粋してご紹介致します。
  • ・調査期間:2025年9月13日(土)~2025年9月25日(木)
  • ・調査対象:日本能率協会総合研究所が保有する「モニターリサーチ・システム」
    (一都三県に居住する15~79歳の男女)
  • ・調査方法:オフライン調査(郵送等)
  • ・回答者数:1,600名
     ※性別・年代・エリアの母集団人口構成比に準拠したサンプル回収
  • ・詳細URL:https://www.jmar.biz/report2/health2025/

【調査結果1】

約10年前と比べて「ストレスケア」「美容」への関心が拡大

健康について関心がある領域では、依然として「食事・食生活」が高いものの、約10年前と比べると関心はやや低下傾向にある。一方で、「ストレスケア」「美容」「老化防止」といった領域への関心はゆるやかに拡大している。
特に「美容」は、2000年代初頭には1割未満だったが、2025年調査では2割強と5人に1人以上が関心を寄せる領域へと拡大した。

Q. あなたが、関心のあることは(複数回答・最大3つまで)

※長期時系列データを確認できる10~60代男女の全体ベース

【調査結果2】

食への関心は高い一方で、「栄養成分の充足がわからない」は3割を超える

健康関心領域のなかでも「食事・食生活」は依然として最も高い領域である。一方で、健康と食に関する意識をみると、「栄養成分の充足がわからない」と感じる人が3割を超える。
この「栄養成分の充足がわからない」を時系列データでみると、2012年当時は21.9%で2025年調査では30.5%と10ポイント近く伸長していた。なお、特に女性40代は4割と他の年代と比べて高く、栄養管理への難しさがうかがえた。

Q. 健康についての考え方や行動について、あなたにあてはまることは?(複数回答)

【調査結果3】

機能性表示食品の「意味まで理解している」認知率は拡大進む

「機能性表示食品」と「特定保健用食品(トクホ)」について、「意味をよく知っている」人の割合をみると、現時点ではトクホが3割、機能性表示食品が約2割と、トクホのほうが高い水準にある。一方で、時系列でみると、機能性表示食品はこの10年で「意味をよく知っている」人の割合が10ポイント近く増加している。一方で、トクホは10年前と比較すると10ポイント近く減少していた。

Q. あなたは次のことばをご存じですか?(単一回答)

【調査結果4】

急増した「姿勢」への関心は3割半と同程度で推移

100以上の健康関連項目の中で、「姿勢が悪い」は前年に関心が急増した項目の一つである。2025年調査においても、3割半が「普段気になっている」と回答しており、昨年から同程度で推移している。
また、「日中の眠気」「不眠・寝つきが悪い」といった睡眠関連の悩みについても、昨年と概ね同程度で推移しており、生活者にとって日常的な健康課題となっていることがうかがえる。

Q. 健康に関する事柄について、あなたご自身が普段気になっていることは?(複数回答)

本レポートへのお問い合わせ
本レポートへのお問い合わせ、引用をご希望の方は下記へご連絡お願いいたします。
日本能率協会総合研究所HP:https://www.jmar.biz/report2

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この記事を書いた方

株式会社 日本能率協会総合研究所

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